こんにちは、林田学(Mike Hayashida)です。

機能性表示制度 
  ~サプリ相談のビジネス化は~

について解説します。

昨夜は、がん代替医療を30年近く実践されている
鶴見クリニックの鶴見隆史ドクター
ジョイントセミナーを行いました。
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糖尿病世界1
アルツハイマー世界1
胃がん世界1
小児がん世界1

日本は長寿国だとは言っても
寝たきり老人、要介護老人を量産しているだけだ
という鶴見ドクターのコメントは衝撃的でした。
そして、その重要な要因

食生活の変化(悪化)にある。

糖尿病やアルツハイマーが劇的に増えたのも
最近のこと。昔の日本はそんなことはなかった。

これを改善するには食生活を変え
足りないものはサプリメントで補う。
これが鶴見ドクターの主張です。
他方、ケリー・ターナー女史
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そのベストセラー著書「Radical Remission」の中で
ガンからの生還に成功した方々に共通する

9つの重要な要素
の一つとして

食事の改善とサプリメントの有効活用を挙げています。

彼女はがん患者のカウンセリングも行っているので
その際、「どういうサプリがいいのか?」と
聞かれることも多いそうです。

しかし、彼女はその質問には直接回答せず
常に「naturopathyの専門家に聞きなさい」
答えるそうです。

ナチュロパシー

日本語では自然療法と訳されていますが
その重要分野の一つが
鶴見ドクターも重要性を強調しておられる
臨床栄養学です。


ご存知のように
日本の機能性表示のモデルとなる

アメリカのDSHAは
1994年に始まり
サプリの効能が言えるようになりました。

その結果、

いろんな効能をうたうサプリが
たくさん市場に出てきましたので
その中からどのサプリを選べばよいのかを
アドバイスすることが
れっきとしたビジネスとして成立しているのです。
私は日本も近い将来
そういう世の中になるような気がしています。

栄養士やサプリメントアドバイザーなど
この辺に近い資格ホルダーの方々は
ビジネスチャンスかもしれません。

機能性表示においてはRCTやSR
消費庁サイトにアップされることになっています。

こういうエビデンスを分析でき
それを消費者にわかりやすく説明できる人は
重宝がられるようになることでしょう。

そのための臨床論文やSRの読み方セミナーも
いずれドクターとともにやりたいなと思っています。
そういう将来構想のためにも

機能性表示をどんどん広げていかなければ
と強く思う今日この頃です。

その第1歩が消費者庁届出書類の
作成ノウハウを蓄積し広めることです。