2014年度に健康食品の規制がアメリカ型に改定され、
機能性表示が可能になることに伴い、

実際に

アメリカではどのようなマーケティングがなされているのか


今後、日本での表現にどのような影響があり得るのか、
参考となるLPの事例をmodifyしてお伝えします。



・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 

事例①: ダイエットサプリ X 
 
>>【参考】アメリカでの広告はコチラ

ダイエットサプリメントの表現が変わる!?
有名な、米国発 燃焼系ダイエットサプリメントでは、
以下のような事例があります。

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※注※
 A:Nさんの体験談:
   体重減少は平均を大きく上回りますが、
   体験談の下に注意書き的に平均値が示されています。
 B:アメリカでは用法用量の指定もOKですが、
   日本の新規制もそうなるものと思われます。



事例②: 緑茶ドリンク V  

 >>【参考】アメリカでの広告はコチラ

【トクホの存在意義とは…】
有名なカロリー消費ドリンクでは、以下のような事例があります。
「トクホ」の存在意義について考えさせられる衝撃的な事案です。

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※注※
 A:「脂肪を燃やす」は日本ではトクホ商品のみ言えることですが、
   アメリカ流になればこれもエビデンスさえあれば
   トクホでなくてもこのような訴求が可能になります。
   トクホの存在意義を考えさせられます。
 B:この商品はワールドワイド企業が開発したものなので、
  日本でも発売されるものと思われます。



事例③: 抗シワサプリ D 
 
 >>【参考】アメリカでの広告事例①
 >>【参考】アメリカでの広告事例② 

【美容サプリの表現に革命】
表現に工夫が必要な美容系商材も、
アメリカ型に改定されるとなると、
大きく表現方法が変わる可能性があります。

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※注※
 A:アメリカでは構造機能表示が言える結果、
   そのビフォアーアフターを示すこともこの例のようにOKです。
   この手法は美容系など
   見せることに意味がある商材の場合はとても効果的です。
   他方、日本では、化粧品では適正広告基準3(6)で
   ビフォアーアフターを示すことはNGとされています。
   もしサプリに関しアメリカのようにビフォアーアフターがNGとされなければ
   化粧品よりも美容サプリの方が強い訴求が可能となりますので
   化粧品マーケティングにも影響を与えることになると思われます。
 B:抗シワサプリは世界初の商品だそうですが、
   日本のメーカーも開発してほしいものです。



事例④: 男性機能向上サプリ P 
 
>>【参考】アメリカでの広告はコチラ

試験データ表示に大変化
表現に工夫が必要な美容系商材も、
アメリカ型に改定されるとなると、
大きく表現方法が変わる可能性があります。

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※注※
 構造機能表示がOKということは
 これだけストレートな訴求ができるのかということを
 まじまじと感じさせる広告です。
 新規制下においては
 データの提示は禁止されるどころか
 積極的に推奨される
ことなのです。
 2013/12/24の消費者庁通知に付された
 下記のパブコメに対する回答が
 そのことを如実に示しています。
    
 つまり、パブコメに答える別表2には
 次のような「驚くべき」記載があります。

---------------------------
 
 (パブコメ)
 本留意事項案において、
 「効果効能の裏付けとなる合理的根拠を示す実験結果、
 データ等をウェブサイト上に適切に表示することが望ましい。」
 とされているが、
 現行法規制上では
 いわゆる健康食品に関して
 このような実験結果、データ等を
 ウェブサイト上に表示することは
 効果効能の提示とみなされ、
 薬事法に抵触するのではないか(団体、個人、匿名)

 (消費者庁)
 いわゆる健康食品の効果効能の裏付けとなる
 合理的根拠を示す実験結果、データ等を
 ウェブサイト上に適切に表示することは
 
薬事法に抵触するものではありません。

---------------------------    
 
 健食の試験データをHPに載せても薬事法に違反しないというのです。
 明治維新後にどうなるのかを先取りするような回答です。




事例⑤: ED系サプリのインフォマーシャル

 >>【参考】説明動画はコチラ

ED系サプリのインフォマーシャルについて、
内科医が動画で以下の項目について説明しています。
 A:臨床データ
 B:作用機序(プロセス)
 C:医薬品との違い

 
 

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    もっと詳しい事が知りたければ、
    H26.1.30「健食新制度セミナー」のWEB視聴をどうぞ
     
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